※このキャンペーンは終了しました※
対象となる宿・ホテルの予約を
じゃらんnetで
オンラインカード決済するだけ！
加算されたポイントは、ホットペッパーグルメや
ホットペッパービューティーでも使える！
リクルートカードでの決済ならさらに1.2%還元！
ご入会＋利用で最大6,000円分ポイントプレゼント中
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キャンペーン内容
対象となる宿・ホテルをオンラインカード決済で予約すると、
通常の加算予定ポイントに加え、
最大でポイント5％（または2％）が還元されます。
| 対象サービス |
国内宿泊のみ（じゃらんパック・海外予約・デイユース予約・じゃらんコーポレートサービス・遊び体験予約等の、 国内宿泊以外のサービスは対象に含みません） |
| 対象予約期間 | 2019年10月1日（火）〜2020年6月30日（火） |
| 対象宿泊期間 | 2019年10月2日（水）チェックアウト 〜 2020年6月30日（火）チェックアウト |
| 対象施設 |
上記対象の予約期間かつ宿泊期間における予約時点で、 宿の名前の下にこちらのアイコンがある宿がキャンペーン対象の目印となります。 |
以下の条件が適用されます。
ポイントについて
- 【種類】リクルート期間限定ポイント （リクルート期間限定ポイントについてはこちら）
- 【加算予定日】チェックアウトした月の翌月の中旬頃
- 【有効期限】ポイント加算月から12か月後の月末まで
- 【加算上限】月間3万ポイント
- クーポン・ポイント利用後のお支払い金額の5％（または2％）分のポイントが還元されます。
- 予約変更された場合には、予約変更後のお支払い金額の5％（または2％）分のポイントが還元されます。
- 加算された後のポイントはこちらからご確認できます。
- 加算日以降に、ポイント通帳画面または「ポイント加算のお知らせ」メールでご確認ください。
- メール受信設定で、あらかじめ「point.recruit.co.jp」からのメールを受け取り可能にしてください。
- ポイントはご予約時の会員IDに加算します。
- リクルート期間限定ポイントは、Pontaポイントに交換できません。
- 通常の加算ポイントとは加算タイミングが異なりますのでご注意ください。
- ポイントの月間の加算上限を超えた分のポイントは加算されません。
ご利用上の注意事項
- ポイント還元にはリクルートIDでログインしての予約が対象となります（まだリクルートIDをお持ちでない方はこちらから新規会員登録をしてください）
- リクルートIDでログインしてのApple Payを利用した場合も対象となります。じゃらんnetでのApplePay決済についてはこちら
- 以下のご予約・ご利用はポイント加算の対象外となりますのでご注意ください。
- ー対象の予約期間・宿泊期間を過ぎた場合
- ー対象となるご予約をキャンセルされた場合
- ーポイント加算日時点でリクルートIDを退会されている場合
- ー弊社が不正な予約と判断した場合
- ー現地宿泊施設で直接クレジットカード決済された場合
- ーじゃらん（雑誌）を見てのお電話でのご予約、コールセンターでのご予約、リクルートIDログイン以外でのご予約
- キャッシュレス・消費者還元事業の制度対象外施設でも、現地での支払い時にキャッシュレス決済を行うことで制度対象となる場合もございます。詳細は各宿泊施設までお問合せください。
- リクルートIDについてのお問合せはこちら
- Pontaカード、Pontaポイントについてのお問合せはこちら
- よくあるご質問・お問合せはこちら
免責
-
※本サービスへのアクセス集中や通信回線の状態による遅延、不具合などにより本サービスへのアクセスや登録・表示などができないことにより発生した損害、
または起因して発生したすべての事象につきましては、原因の如何によらず一切の責任を負いかねますので、その旨ご了承の上ご利用ください。 - ※本キャンペーンは予告なく変更・中止する場合があります。ご了承ください。
- ※本キャンペーンで「キャッシュレス・消費者還元事業」のポイント還元を受けた場合は、ご利用のカード会社等からの「キャッシュレス・消費者還元事業」によるポイント還元などは重複して受けられませんので、あらかじめご了承ください。
不当な取引に対する措置
なりすまし取引や架空取引等、以下の不当な取引※が発見された場合には、これらの取引に対応するポイントが付与されず、また既に付与されたポイントが取り消されるのみならず、本サービスの利用自体ができなくなり、さらに当該取引により国、補助金事務局又は当社が被った一切の損害の賠償を求められることがありますので、不当な取引を行うことは絶対にやめて下さい。
- ※【不当な取引】
- ① 他人のキャッシュレス決済手段を用いて決済した結果として、自己又は他者が本事業における消費者還元に基づく利益を得ること
- ② 架空の売買や、直接又は間接を問わず、自らが販売した商品を同額で再度購入する取引等、客観的事情に照らして取引の実態がないにも関わらず、当該取引を根拠として、自己又は他者が本事業における消費者還元に基づく利益を得ること
- ③ 商品若しくは権利の売買又は役務の授受を目的とせず、本事業による消費者還元を受けることのみを目的として、キャッシュレス決済を行い、自己又は他者が本事業における消費者還元に基づく利益を得ること
- ④ 本事業の対象でない取引を対象であるかのように取り扱い、自己又は他者が本事業における消費者還元に基づく利益を得ること
- ⑤ 本事業の対象取引が取消、解除その他の事由により存在しなくなった、又は現金若しくは本事業の対象外取引である金券等による反対給付が行われたにも関わらず、自己又は他者が本事業における消費者還元に基づく利益を得ること
- ⑥ 本事業の対象でない加盟店が対象であると申告することで、他者に本事業における消費者還元に基づく利益を得させること
- ⑦ その他補助金事務局が、補助金制度の趣旨に照らして不当であると判断する取引
出典
「ロゴマークについて（キャッシュレス・消費者還元事業）」に掲載のロゴを加工して使用
